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大阪市北区医師会tel06-6365-3500

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診療時間内に限り、→ 道順や、→ 診察時間 等のお問い合わせをお受けしております。

メールでのお問い合わせには応じておりません。上記の電話番号をご利用ください。

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診療内容の詳細は 受付ではお答えできません

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診療内容の詳細に関するお問い合わせは、ご相談そのものが医療相談となりますので受付ではお答えできない事になっております。
診察をお受けいただいた上で、医師に直接ご相談ください。

治療法は医師と相談してお決めください

「○○という治療をやっているか」「○○というレーザーはあるか」とのお問い合わせもありますが、私たちは正しい診断のもとに最適な治療法を決定する事こそが医療の本質だと考えます。当院で行なえない治療が患者さんにとって最適と考える場合は、そのようにご説明し、当院で無理に治療せず、他の医療機関をご紹介もしています。
患者さん自身がネットなどの不正確な情報をもとに、不十分な医学知識で治療法を決めてしまうことほど、医療にとって有害な事はありません。安易にお答えすることは不適切だと考え、「医師にご相談ください」とお答えしています。

メールでのお問い合わせ

メールでの医療相談はしていません。
患者さんには正確な医学知識がありません。ですから、病名そのものが間違っていたり、「似たような写真」を見てその病気だと思い込む、ということが頻繁に起こります。
皮膚表面の症状はどの病気も大変よく似ていて、診断をつけるために皮膚科医は長い年月をかけて修練します。
たとえ自分の病気であっても、直接見えない場所などでは、鏡に映したり写真を撮ったりしたぐらいでは判断がつかないこともあります。
拡大鏡や顕微鏡を使って実際に良く見、触って硬さや手触りの変化、指を押し返してくる皮膚の弾力を確かめ、微細な光沢や色、毛穴との関係、場合によってはにおいや温度も診断の助けとします。
ですから、ケイタイの写メール程度では正確な診断はできません。

正確な診断はすべての治療に優先します。診断がつかずに治療法をお話しする事はできません。
メール相談に安易にお答えする事は、有害であると考えます。

何かお困りのことがあれば、まず診察をお受けください。
医療は医師と患者さんが出会うところから始まります。その手間を惜しまないでください。

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メールでのお問い合わせに対し、診察時間のご案内等を自動返信する事を計画中です

医療相談は行ないませんが、診察時間の臨時の変更や休診案内などを自動返信する計画はあります。
将来的にはメーリングリストなどを始めるかもしれません。
どういった形が、大江橋クリニックと患者さんをつなぐ方法として最善か、模索しています。

よくある質問 

診察時間内では詳しくお答えしにくい事を中心に‥

※ 保険診療は法律で規制された、契約に基づく医療です
 「知らなかった」は通用しません。患者さんも契約内容をご理解ください
Q1 今日は時間がないので、いつものお薬だけ出してほしいのですが‥
受付で診察券だけ出して、医師の診察を受けずに「いつものお薬を」というのは、法律違反です。
これは保険診療であるかどうかを問いません。医師は患者さんを診察しないでお薬を出すことができません。

→ 医師法 第20条 医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付し、自ら出産に立ち会わないで出生証明書若しくは死産証書を交付し、又は自ら検案をしないで検案書を交付してはならない。但し、診療中の患者が受診後24時間以内に死亡した場合に交付する死亡診断書については、この限りでない。

このように、医師にとって最も基本的な法律(医師法)で明確に禁止されています。
当クリニックは院内処方(窓口でお薬を渡す)ですから、「処方箋を交付し」というところを「お薬をもらう」と読み替えてください。というわけで大江橋クリニックでは、お薬を処方する際には必ず診察室に入って診察を受けていただいています。
ただし、診察とは何か、という点については、いろいろ難しい問題があるのも確かです。

Q2 たまたま保険証を忘れたが、前回と会社も変わっていないし保険扱いしてほしい‥
保険証は保険で医療を受けるための資格証明書です。クレジットカードや定期券と同じといえば、持っていなければ資格がないということがおわかりいただけるでしょうか。
→ 保険医療機関及び保険医療養担当規則 第三条 (受給資格の確認) 保険医療機関は、患者から療養の給付を受けることを求められた場合には、その者の提出する被保険者証によつて療養の給付を受ける資格があることを確めなければならない。ただし、緊急やむを得ない事由によつて被保険者証を提出することができない患者であつて、療養の給付を受ける資格が明らかなものについては、この限りでない。
以前は、その月の初めに1回窓口に提出すれば、その月の間は有効、としている医療機関もありました。
それは、保険証が家族に1枚という状況で、しかも「治療を継続している間は保険証を医療機関に預けておく」という治療慣行があったため(もちろんそれは、ある医療機関で治療中に別の医療機関を受診する事を禁止するためです。以下の規則を見ればそれは明らかでしょう)、「緊急やむを得ない事由」「資格が明らか」という部分を拡大解釈して運用されていたのです。
保険証の見本


これは以前の政府管掌保険の保険証見本です。保険証裏面には注意事項が書かれています。

 

しかし現在では、専門分化が進み一人の患者さんが複数の医療機関を掛け持ちする事が当たり前になってきた事、保険証が一人1枚のカード化されてきた事、雇用の流動化により月の途中で保険が変わる人が出てきた事、保険証を身分証代わりに持ち歩く人が増加してきた事、保険証でお金を借りることができたりすることなどから、治療が終了するまで一つの医療機関で保険証を預かっておくことはできなくなりました。
またうっかり忘れたことが「緊急やむを得ない事由」ではなくなり、昨日資格があった人でも今日も「資格が明らか」とは言えなくなりました。

→ 保険医療機関及び保険医療養担当規則(被保険者証の返還) 第四条  保険医療機関は、当該患者に対する療養の給付を担当しなくなつたとき、その他正当な理由により当該患者から被保険者証の返還を求められたときは、これを遅滞なく当該患者に返還しなければならない。ただし、当該患者が死亡した場合は、健康保険法 (大正十一年法律第七十号。以下「法」という。)第百条 、第百五条又は第百十三条の規定により埋葬料、埋葬費又は家族埋葬料を受けるべき者に返還しなければならない。

そこで医師会からも通達があり、すべての医療機関において、診療の都度保険証の提出を確認する事が義務づけられています。
なお、保険証を提出しなくても自費診療は受けられますが、それを後から保険診療に切り替えることは通常できません。
しかし、保険診療の治療費は毎月末に計算して請求書を作成する慣行から、月末までは「医療機関の判断で」請求先を振り替える事が認められており、そのため当クリニックでは、現在のところ患者さんの便宜のために、月末までに保険証が確認できた場合に限り、差額を計算してお返ししています。
※ 医療情報のオンライン化の流れにより、おそらく今後は月末締めではなくコンピュータによる当日精算の方向に進むと思われます。その場合、こうした慣行は許されなくなるでしょう。

※ 退職や転居などにより保険証が無効になった場合、保険者(保険証の発行元)は直ちにその保険証を回収しなければなりません。返却せずに無効な保険証をそれと知って使用した場合は、医療費の詐取にあたり詐欺罪に問われます。また民事上も保険者から損害賠償請求される場合があります。
※ 保険証の切り替えなどで手元にない場合は、発行元から資格証明書を発行してもらってください。

Q3 別の皮膚科に行って薬を貰い塗っていたが、よくならないのでこちらで診てほしい‥
保険診療は全国一律に国の定めた方法で行なう事が義務づけられているので、同じ病気であれば治療法はどの医療機関でも同じという事になっています。(もちろんこれは建前です。)
ですから、同じ病気で複数の医療機関に重複して受診したり、医療機関を転々としたり、住所から非常に遠方の医療機関をわざわざ受診することは想定されていません。もし治療してもよくならないのであれば、治療した医療機関がより専門的な施設に紹介する事になっています。
→ 保険医療機関及び保険医療養担当規則(転医及び対診) 第十六条  保険医は、患者の疾病又は負傷が自己の専門外にわたるものであるとき、又はその診療について疑義があるときは、他の保険医療機関へ転医させ、又は他の保険医の対診を求める等診療について適切な措置を講じなければならない。
よく、以前一度しか行っていないのだから、もうそこにはかかっていない、という患者さんがおられますが、一度しか受診していないという事は、治療を始めたが治癒(終了)していないという事であり、その医療機関で治療中ということになります。(長期間通院していない場合、治療中断として処理されている場合はあります。)
その場合、当院で治療を開始すると治療の重複と見なされ、重複した分は保険が適応されなくなります。(Q2でも書いた通り、医療機関で「ある病気」を治療中は、建前ですが、その医療機関にあなたの保険証が預けられている筈であると思ってください)
もちろん、急に症状が悪化して緊急に受診したような場合は例外ですが、そのような場合、処方されるお薬は通常1日分です。(翌日には元の医療機関を受診すべきだからです。)このような観点から、当院では他で治療中の患者さんには、治療中の医療機関が発行する転院のための紹介状をお持ちいただく事にしています。
紹介状は、転院を希望すれば書いてもらえます。(診療情報提供料がかかります。)日本では患者さんがご希望の医療機関に自由に受診できますが、二つ以上の医療機関に重複して通院する事はできず、受診先を変更する際には手続きが必要であることをご理解ください。
→ 保険医療機関及び保険医療養担当規則(診療に関する照会) 第十六条の二  保険医は、その診療した患者の疾病又は負傷に関し、他の保険医療機関又は保険医から照会があつた場合には、これに適切に対応しなければならない。